巡航ミサイルと弾道ミサイルの違い。極超音速ミサイルの恐るべき脅威とは？

弾道ミサイルの主な目的は、核戦争に備えた威嚇力と攻撃能力の維持である。

核兵器の配備に適したミサイルという特徴から、高速で目標に到達し敵国の防衛システムを突破して大量破壊兵器を着弾させることができる。

このため、弾道ミサイルは核戦争の状況下で敵国の首都や主要都市、軍事拠点などの攻撃に使用される。

一方、巡航ミサイルの主な目的は、地上や地下施設が目標となっている。

巡航ミサイルは空中発射されるミサイルと水中発射されるミサイルの2つのタイプがあり、航空機と同様のジェットエンジンを使用して低空飛行や地形迂回飛行ができるのが最大の特徴のため、敵国の防衛システムを回避しながら目標を攻撃することができる。

弾道ミサイルと巡航ミサイルはそれぞれ異なる目的を持つミサイルであり、どちらのミサイルも高度な技術と戦略的な計画に基づいて開発・配備されている。

巡航ミサイルとはどのようなミサイルか？

巡航ミサイルは航続距離が長く低高度飛行が可能なため、敵の防空網を回避しながら、高い精度で目標を破壊することができるのが最大の特徴となっている。

世界の主要国では、アメリカ、ロシア、中国などが巡航ミサイルの開発・配備に力を入れているが、アメリカではトマホーク巡航ミサイルを主力ミサイルとしており、2018年にはシリアに対する攻撃で実際に使用されている。

また、ロシアはカリブル巡航ミサイルを保有しており、2015年に実際にシリアに対する攻撃を行なっている。

中国は、DF-21DとDF-26という弾道ミサイルから発展した巡航ミサイルを保有しており、南シナ海などで実戦配備していることが分かっている。

近隣諸国の脅威に対して、日本政府も防衛力の強化を目的として、巡航ミサイルの開発・配備に取り組んでいる。

現在、日本では陸上配備型、航空機搭載型の開発・配備が進められている。

最新の動向でいえば、2022年2月に日本の巡航ミサイルの開発に関する研究会が発足し、防衛省や産業界の関係者が参加して巡航ミサイルの開発に向けた調査・研究を進めることが発表されている。

日本は、アメリカのトマホークミサイルを400発輸入して、海上自衛隊のイージス艦に装備する計画である。

日本政府が巡航ミサイルの開発・配備に取り組む背景には、北朝鮮の核・ミサイル開発、中国の軍事的膨張、南シナ海問題など、隣国の動向が原因があることはいうまでもない。

日本政府は米国との防衛協力を深めながら自主防衛力の強化に力を入れており、巡航ミサイルの開発・配備はその一環として進められている。

では、北朝鮮が発射を繰り返す弾道ミサイルとはいったいどのようなミサイルなのだろうか？

弾道ミサイルとはどのようなミサイルか？

弾道ミサイルは、大気圏外を高速で飛行し、目標地点に向かって地球の重力の力で自由落下する兵器である。

弾道ミサイルは、地球上を飛翔する巡航ミサイルと違い、大気圏外を飛行するため、突入時はマッハ10にもなる速度で落下してくる。

そのため、防衛側が迎撃するのが難しく、攻撃側の優位性が高まる特徴をもつ。

また、弾道ミサイルは、核兵器を搭載可能であり爆薬の威力も大きいため、迎撃に失敗して弾道ミサイルが直撃した場合、１つの都市を壊滅させるなど、被害は甚大なものになる。

各国の主な弾道ミサイルであるが、アメリカ合衆国は、ミンターマンIIIなどの地上発射型のICBMや、トライデントII  D5などの潜水艦発射型のSLBMを保有している。

ICBMは大陸間弾頭ミサイルで、SLBMは潜水艦発射型弾道ミサイルを意味する。

ロシアは、RS-24などのICBMや、ブラバなどのSLBMを保有しており、サタン2と呼ばれる超大型の弾道ミサイルも開発中であると報じられている。

中国は、射程約4,000kmの中距離弾道ミサイルDF-26を開発しており、アメリカ領グアム島を攻撃することができることから、通称「グアムキラー」と呼ばれる。

DF-26は、トラックに搭載されており、移動性が高いため迅速な展開ができることから即座に反撃することができる。

さらに衛星ナビゲーションシステムを搭載しており、高い精度で目標を攻撃できる性能をもつ。

北朝鮮に関しては、火星17号などのICBMやSLBMを保有しており、毎年のように発射実験を繰り返している。

中には、日本列島を飛び越えて太平洋に弾着させたり、北海道から落下が視認できる距離に弾着させたりするなど、非常に危険な行為に及んでいる。

弾道ミサイルがもたらす最大の脅威は核攻撃の可能性である。

弾道ミサイルは高速かつ大量の破壊力を持つ核兵器を搭載できるため、敵国を壊滅的な打撃を与えることを可能にする。

また、弾道ミサイルは発射から到着までの時間が非常に短いため、防衛体制が整っていない国や地域に対して予期せぬ攻撃を仕掛けることもできる。

弾道ミサイルの保有や開発の抑止は国際社会において長年議題となっており、核拡散防止に対する各国の積極的な取り組みが求められているものの、昨今のウクライナ情勢を鑑みれば、それがいかに不可能に近いことであるのかはいうまでもないであろう。

なぜなら、国家間の核抑止力に弾道ミサイルは無くてはならない存在であることを各国が弾道ミサイルの開発と保有数で証明しているからである。

そして、近年、各国は迎撃不可能とされる新型ミサイルの開発を進めている。

それが、極超音速ミサイルである。

迎撃不可能な新型兵器「極超音速ミサイル」

極超音速ミサイルとは、従来のミサイルよりもはるかに高速で飛行することができる新兵器で、一般的には、音速の5倍以上（約6,125 km/h）で飛行するミサイルである。

極超音速ミサイルは、その高速性から迎撃されることが非常に難しく、敵の防空システムを回避することができることから、迎撃不可能なミサイルとも言われている。

超高速ミサイルの特徴として、まず挙げられるのは圧倒的速度である。

通常のミサイルが時速数百キロで飛行するのに対し、極超音速ミサイルは秒速数キロ以上の速度で飛行する。

速度が非常に高いため、敵のレーダーや偵察機に発見されることが難しいという特徴をもつ。

また、超高速ミサイルは通常の弾道ミサイルのように地球の重力に引っ張られて慣性で飛翔せず、グライダーのような滑空状態で飛翔する。

非常に高い機動性を持っており、予測不能な動きをすることから迎撃は困難とされている。

また、その速度や機動性のため、レーダーでの捕捉するのが難しく、たとえレーダーで補足したとしても迎撃用ミサイルには超高速ミサイルと同等の機動性が求められる。

このため、高度な技術を持たない国にとっては超高速ミサイルの迎撃は非常に困難、または不可能であると言われている。

日本も極超音速ミサイルの開発に向けた研究を進めていることが分かっている。

日本は防衛力の向上、強化が求められる昨今の状況をふまえ、防衛省が極超音速ミサイルの開発に関する研究費を計上して、防衛上必要不可欠な技術開発を進めている。

しかし、極超音速ミサイルの開発には高度な技術と膨大な経費が必要とされるため、日本が実際に新型ミサイルを開発するかどうかは、今後の状況によって変わる可能性がある。

各国のミサイル競争

全てのミサイルに共通して言えることは、これらは自国の防衛に寄与する兵器ということである。

ミサイルは、ある意味では開発国の科学技術力の結晶といえるほど最先端の科学技術を集結して開発されている。

極超音速ミサイルの登場によって従来の迎撃ミサイルや対空ミサイルによる防衛は困難になり、戦争における有効な攻撃手段の一つとして重要度が高まっている。

特に、対立関係にある国家や地域で、相手国が極超音速ミサイルの開発・配備を進めていると分かれば、それは自国にとって戦略上のとても大きな脅威となる。

また、極超音速ミサイルを保有する国が超高速ミサイルを使用すると、従来のミサイル攻撃よりも迎撃が困難な攻撃手段であるため、被害はほぼ免れられない。

超高速ミサイルの使用は、国際情勢の不安定化や国際紛争の激化を巻き起こす懸念材料ともいえる。

次の動画では、イージス艦でも迎撃できないとされる極超音速ミサイルの仕組みについて解説しよう。