南沙諸島に中国が人工島建設！米軍による爆破シナリオとは？

中国は南シナ海において正当な法的根拠もなく、人口島を建造し、侵攻ともいえる進出を行っている。

南シナ海は東南アジアをはじめ、船舶の往来が多く海上輸送のルートにもなっている。

そんな重要な海域に中国は無許可で人工島を建造し、領土拡大を企んでいるのだ。

さらに人工島に滑走路やレーダーを建造することで、有事の際の軍事的拠点にしようとしている。

中国国内では、領有権を主張する暗礁をめぐり米軍による人工島の爆破の可能性があるという警告が、専門家の間でささやかれていると中華メディアが報じた。

今回は、中国が建造する人工島について、また米軍のシナリオについて解説する。

中国が南シナ海に建造した人工島

2014年5月、フィリピン外務省が南沙諸島近海に中国が大量の土砂を投入していると発表した。

中国は南沙諸島の暗礁地帯を埋め立てることで人工島を建設し、軍事的な戦略拠点にしようと試みている。

自国の領土を拡大するために人口島を形成し、さらに滑走路を造ることで軍事拠点として使用可能な島となる。

滑走路を建設した場合、有事の際に戦闘機を配備することで要塞化でき、速やかに爆撃体制を整えることが可能となる。

日本においても、侵略可能とする拠点となるために問題視されたのである。

アメリカは現時点で中国が保有している空母「遼寧」に対して、南シナ海人工島への寄港は認めてはいない。

その理由は南シナ海人工島が空母の基地として機能するようになれば、脅威となるからである。

つまり米軍はこの人工島をすでに軍事拠点としてみており、日本の安全を脅かす存在となっている。

米軍による人工島爆破のシナリオ

アメリカのポンペオ国務長官は、中国が建設した南シナ海の人口島について批判する声明を発表した。

2015年、アメリカ海軍のイージス艦ラッセンが「航行の自由作戦」と称し、中国が埋め立てた人工島から12マイルを侵入航行するとともに、不測事態に備えて、空母打撃群を展開した。

さらに、グアムのアンダーセン空軍基地所属のB-52爆撃機が人工島付近を飛行し、中国に対して、けん制を行った。

問題は中国及び米国が対立状況にある現在において、事態が深刻化すれば攻撃を加える可能性もありえるということだ。

つまり、人工島を米軍が爆破する可能性についても０ではない。

すでに中国を除いた各国は、この島が軍事拠点であると認識したうえでアメリカに賛同している。

警告を無視したうえで、一方的な領土拡大を行うことは侵攻とみなされても仕方あるまい。

さらなる拡大化を行い、周辺諸国の安全が脅かされたり、経済的活動が難しくなると判断した場合、爆破することも考えられる。

民間人が住むという人工島である割には対艦ミサイル実験を行ったり、発射台が建設されたりするところを見れば、ただの人工島であると言えない。

さらに対空レーダーを設置している点においても、明らかに軍事目的であると言えよう。

後は、中国側が完全なる武装化を行えば、アメリカ側は何かしらのアクションを起こす可能性が考えらえる。

中国の人工島について海外の反応

国連海洋法条約では中国の人工島は正式に認知認められておらず、すなわち不法占拠ということになる。

海外の反応であるが、フィリピンが提訴した裁判では、中国側に法的根拠がないと判断された。

また、オーストラリアも同様の内容で国連に宣言している。

ブルネイやマレーシア、台湾、ヴェトナムも、中国の行動に反発しており、海上でたびたび衝突が発生している。

当の中国は、海外の反応に対してまったく聞き耳を持たない状態である。

そのエリアに直接関係のないヨーロッパの国々は中国に対して不信感を持ってこそいるが、現時点では直接的に被害があるわけでないので、特に不満はあがっていない。

また、南沙諸島周辺は豊富な天然資源がある可能性があり、重要な漁場でもある。

各国の主張に対し、オランダ・ハーグの常設仲裁裁判所は中国に歴史的な証拠はないと判断を下したが、中国はこの判決をも無視した。

中国人工島　まとめ

中国の南シナ海問題であるが、中国自体がその他諸外国の生命線を握っているところもあり、大々的に不満を言うことはないのが現状である。

最終的に国連安保理に執行が委ねられるだろうが、現状は強制的に執行することができない。

中国は対米海戦をにらんで、空母の建造を急ピッチで進めている。

3隻目の空母にはアメリカ海軍が採用している「電磁カタパルト」が搭載されるという話もある。

戦火が広がり最悪の場合、核兵器を使用することも考えられるため、アメリカ側も簡単に戦争を始めるわけにはいかない。

中国が建造する人工島について、日本は軍事活動が制限されているため、現在は米国に頼る以外、解決策もないのが現状である。

中国海警局に武器の使用が認められた今、さらに彼らの行動がエスカレートしていくと予想される。

中国の海洋進出は年々激しくなっており、今後の動向に注意する必要がある。