【急げ】川崎・三菱重工の新兵器開発！日本を守る５つの新型ミサイルが自衛隊に配備予定。

川崎重工と三菱重工が新たな兵器の開発に乗り出している。

日本は今、自国の安全を守るための対策を強化する必要に迫られている。

この背景には、独裁的な侵略国家である中国、北朝鮮、ロシアといった国々からの潜在的な脅威がある。

国産トマホークや極超音速ミサイルなど４つの新兵器が開発計画中である。

今回は、日本を代表する防衛企業である川崎重工と三菱重工が開発している５つの新兵器についてその全貌を解説していこう。

川崎重工が国産トマホーク開発へ！島嶼防衛用ミサイル　339億円

川崎重工業と日本政府との間で結ばれた「島嶼防衛用新対艦誘導弾」の開発に関する契約だ。

これは、2027年度までの5年間にわたり、約339億円が投じられるというもので、その目的は早期にこの新しい兵器を装備化することにある。

このミサイルは、燃費効率に優れた小型ターボファンエンジンを推進装置としており、飛行機のように翼を持って水平に飛行する能力を有している。

特に注目されるのは、その射程、形状、性能が米国のトマホーク巡航ミサイルと共通する点が多いことで、しばしば「国産トマホーク」あるいは「日本版トマホーク」と称されることだ。

この新型ミサイルは、従来の三菱重工業製「12式地対艦誘導弾」と異なり、長射程という特徴を持つ。

防衛省は、特に中国に注目し、南西諸島の防衛を主な目的として、この新型対艦ミサイルの要素技術の開発に取り組んでいる。

ここでいう「要素技術」とは、長射程化や機動性、敵のレーダー探知による低減化を図るステルス技術などを指す。

射程は2500キロメートルに及び、西日本から発射されれば、中国の内陸部にあるミサイル基地にも届くとされる。

さらに、342億円の予算が、モジュール化されたシーカーや弾頭、多機能性を持つ対艦誘導弾の基盤となるプラットフォームの設計と試作品の製造に充てられる予定である。

このモジュール化により、目的に応じて新型ミサイルへの載せ替えが可能になる。

一部の中国寄りの政党が日本の税金を使ってパンダをレンタルし、中国に対して配慮を示すよりも、こうした防衛技術の開発に税金を使う方が時代の要請に応じたものと言えるだろう。

三菱重工業による極超音速誘導弾　584億円

複雑化する国際情勢の中で、日本も新たな防衛技術の開発に注力している。

特に注目すべきは、三菱重工業による極超音速誘導弾の研究である。

584億円という莫大な投資がされており、これは音速の5倍以上で飛行し、迎撃が非常に困難な兵器となる見込みだ。

では、なぜこの誘導弾はマッハ5以上の速度を実現できるのだろうか？

その秘密は、スクラムジェットエンジンにある。

これは、従来のターボジェットエンジンと異なり、回転する部品がなく、高速飛行時に効率的に動作する。

航空機が高速で飛ぶとき、空気が自然にエンジンに押し込まれる現象を利用し、超音速の空気流に燃料を噴射して燃焼させることで、極超音速を実現するのだ。

この技術はアメリカや中国、イランを含む世界中で研究・開発が進められている。

ロシアも、キンジャールと呼ばれる極超音速ミサイルを有しており、このミサイルはウクライナ侵攻でスホーイから発射されたとされている。

しかし、このような強力な兵器を沖縄に配備することは、日本の「専守防衛」の原則からの逸脱を意味する可能性がある。

それでも、三菱重工は、12式地対艦誘導弾の技術と、同社が宇宙ロケット開発で培った極超音速耐熱構造技術を組み合わせ、この新しい誘導弾の実用化を目指している。

このような技術革新は、日本が直面する安全保障上の課題に対応するためには必要不可欠であり、国際情勢の不確実性を考慮した時、日本の防衛戦略における重要な一環となるだろう。

島嶼防衛用高速滑空弾　2031年度の部隊配備　2003億円

日本が取り組んでいる島嶼防衛用高速滑空弾の開発には2003億円という巨額が投じられているが、これには確固たる理由がある。

このミサイルは、最大3000キロメートルの長射程を持ち、敵の射程外から攻撃できる「スタンドオフ・ミサイル」としての性能を備えている。

特に注目すべきは、その柔軟性の高い軌道と速度で、敵のレーダーやミサイル基地、さらには移動中の敵部隊を精確に攻撃できる能力だ。

この技術は、日本の防衛戦略において重要な役割を果たすことが期待されている。

特に、西日本から発射された場合、中国の島嶼部基地を射程内に収めることが可能であり、これにより日本の島嶼部防衛の柔軟性と効果性が大幅に向上する。

日本政府と三菱重工業との間で結ばれたこの契約は、2031年度の部隊配備を目標にしている。

こうした技術開発は、現代の安全保障環境において、日本が直面する多様な脅威に対応するための重要なステップである。

同時に、これらの新しい兵器システムの開発は、国際的な軍事バランスに与える影響や、地域の平和と安定に向けた長期的な戦略の観点からも考慮されるべきだ。

地対艦ミサイル部隊の目となる「目標観測弾」　221億円

日本が開発を進めている「目標観測弾」とは、新しいタイプの軍事技術で、特に島嶼防衛に焦点を当てている。

このプロジェクトには221億円の予算が割り当てられており、これは非常に戦略的な投資だ。

このミサイルの主な役割は、敵艦隊の位置情報を探知し、正確な攻撃を可能にするための先進的なセンサーやカメラを搭載している。

日本のような地理的に限られた場所では、敵艦隊を発見し、効果的に攻撃するためには、新しい観測手段が必要とされる。

目標観測弾は、低速で滞空する大型の無人機では接近が困難な敵艦隊に対して、高速で迎撃を回避しつつ索敵し、情報を収集する能力を持つ。

この技術開発の目的は二つある。

第一に、強行偵察が可能な飛行性能を持つこと、そして第二に、大量に生産し易いようにコストを抑えることだ。

目標観測弾は開発中の長射程対艦ミサイルをベースにしており、弾頭を取り外し、偵察用の機器を搭載する計画である。

これらのミサイルは、敵艦隊との接触を保ちながら情報を衛星を通じて送信し、燃料が尽きるか撃墜されるまでその任務を続けることが予想される。

潜水艦発射型巡航ミサイル　584億円

さらに、三菱重工は潜水艦から発射可能な巡航ミサイルの開発計画を発表している。

この潜水艦発射型ミサイルの最大の特徴は、探知されにくいことである。

潜水艦に搭載されることで、敵による位置の把握が難しくなり、どこから反撃されるかを予測しにくくなる。

この事実は、潜水艦を使用することの抑止力を高める要素となる。予想される射程は約1000キロメートルとされており、これにより遠距離からの攻撃が可能となる。

現在の水中発射巡航ミサイルの技術は、ミサイルをカプセルに収納し、水中から射出後に海面でカプセルを脱ぎ捨ててブースターに点火し、上昇するという仕組みを取っている。

しかし、開発中の12式地対艦誘導弾能力向上型の大型化とステルス形状化により、潜水艦の標準的な発射管径に収まらない可能性があるため、派生型の開発が必要となるかもしれない。

海上自衛隊の潜水艦は以前からアメリカ製のハープーン対艦ミサイルの水中発射型を運用してきたが、新たに開発される潜水艦発射型誘導弾はそれよりも長い射程を持つとされている。

すでに海上自衛隊の潜水艦はハープーンBlockⅡによって対地攻撃能力を持っていたが、新たな国産の「潜水艦発射型誘導弾」の開発は、さらに長い射程を求める動きと言える。

このように、日本は自国の防衛技術を独自に発展させ、国際的な安全保障の環境に適応しようとしている。

日本の防衛産業は、三菱重工業や川崎重工業のような企業によって支えられており、これらの企業の技術開発は、国防のために不可欠な役割を果たしている。

このような先進技術の開発は、日本の安全保障にとって重要な一環であり、今後も日本の防衛産業が世界での活躍と成長を続けるために、国の支援が必要である。

次の動画では、三菱と川崎重工が開発したレーザー兵器について解説しよう。