航空自衛隊がドローン部隊配備！高度な偵察能力により周辺国の脅威に対処可能

各国の軍隊において、ドローンの導入が進んでいる。

アメリカ軍は、無人機技術の先駆者であり、ドローンの運用に積極的に取り組んでおり、「MQ-1プレデター」「MQ-9リーパー」などの大型無人航空機を中心に運用している。

また、小型の義勇兵用ドローンなども開発・運用されている。

一方、イスラエルは、先進的なドローン技術を有する国として知られており、ドローンを活用した戦闘能力を高めるために積極的に開発を進めている。

イスラエル軍が運用する無人航空機には、「ヘルメス」「ヘロン」「ハーピー」などがある。

我が国、日本でも自衛隊においてドローンの導入が進んでおり、主に、偵察や監視、災害時の支援などに活用されている。

また、陸上自衛隊では、無人地上車両「モンスーン」を開発し、運用している。

航空自衛隊がグローバルホーク配備

航空自衛隊は、2022年12月15日にグローバルホークを運用する部隊を発足させた。

この部隊は偵察航空隊とも呼ばれ、無人航空機を運用して偵察や警戒監視を行う部隊である。

グローバルホークは、青森県にある三沢基地にて、2機配備されているが、最終的には計3機となる予定である。

グローバルホークとは、アメリカで開発された大型の無人偵察機である。

地上からの無線操縦によって36時間連続で飛行できるほか、高性能の赤外線カメラを使って、高度2万メートルの上空から広範囲の地域を監視することができる。

新編された偵察航空隊は、無人航空機「RQ-4 グローバルホーク」を運用している。

以前の偵察航空隊は、戦闘機を改造した「RF-4EJ改」を運用していたが、2020年3月に廃止された。

グローバルホークを三沢基地に配備した理由は、アメリカ空軍と航空自衛隊が共同で使用する基地であり、中国や北朝鮮の監視に利用できるためである。

遠距離における偵察・監視活動が可能なので、グローバルホークが偵察航空隊の無人機として採用された。

また、高度なセンサー技術によって、広範囲かつ高精度な情報収集が可能となる。

地上の部隊や戦闘機などとの連携により、より効率的かつ迅速な情報提供が可能になる。

無人機には当然人は乗っていない。

そのため、パイロットに対するリスクがなく、敵から攻撃を受けた場合にも、機体のみの損失に抑えられることが大きなメリットである。

地上のコントロールセンターから、衛星通信システムを介してグローバルホークに指示が送信され、それに基づいて自律的に飛行する。

高度な自律操縦システムを備えており、状況に応じて自動的にルート変更や運用変更を行うことができる。

もし、トラブルにより地上との通信が途切れた場合でも、自律的に飛行を継続することができる能力を有している。

グローバルホークは、イラク戦争やアフガニスタン紛争などで活躍していることから、信頼性や性能についても高い評価がある。

航空自衛隊は、グローバルホークを導入し、遠距離における偵察・監視活動などに活用している。

また、今後は、グローバルホークを活用した情報収集活動の拡充や、日本周辺地域での監視・偵察活動の強化が予定されている。

一方、防衛省は偵察だけでなく攻撃型ドローンの導入も計画している。

イスラエル製や米国製の攻撃型無人機導入へ

防衛省は、イスラエル製や米国製の攻撃型無人機を、2023年度に自衛隊部隊へ試験導入する方向で計画している。

目的としては、島しょ防衛の強化を含む防衛力の向上や、国際情勢の変化に対応するためである。

攻撃型無人機を導入することで、敵のレーダーやミサイル基地の破壊が可能である。

また、攻撃型無人機は、中国やロシアなどの脅威に対抗するための戦力としても期待される。

導入のメリットとしては、攻撃型無人機は高度な兵器システムを搭載しており、長時間の飛行が可能であるため、敵の攻撃を予知したり、攻撃を行ったりすることができる。

これにより、日本の防衛能力が強化されることが期待される。

攻撃型無人機は、高い精度で目標を狙い撃つことができるため、テロリストやゲリラの掃討作戦において、人員や装備を犠牲にすることなく攻撃することができる。

これにより、日本の対テロ・対ゲリラ戦能力が向上することが期待される。

また、広範囲にわたって長時間飛行が可能であり、高精度の監視や偵察ができることから、日本の情報収集能力が向上し、国家安全保障に役立つ情報を入手することが可能だ。

攻撃型無人機は、パイロットを必要としないため、パイロットの訓練や待遇にかかる費用が削減される。

また、無人のため長時間の飛行が可能で、維持管理や補給などの作業コストも削減されることが期待される。

航空自衛隊が、イスラエル製や米国製の攻撃型無人機を導入することにより、様々なメリットが期待される。

一方、中国も無人機を活用して我が国への偵察活動を行っている。

中国の無人機が領空侵犯

中国の無人機が日本の領空に入ったとして、最初に航空自衛隊が対応したのは2013年のことである。

中国の無人機が領空侵犯をした事例は、日本や台湾を含めた周辺諸国との緊張を引き起こす要因となっている。

この時は、尖閣諸島周辺の領海に侵入した中国海警局の船から小型無人機ドローンのような物体一機が領空侵犯した。

その後も、東シナ海上空や南西諸島周辺で、中国の偵察用や攻撃用の無人機が飛来する事案が相次いでいる。

防衛省は、中国の無人機に対する対処に万全を期すため、その在り方について不断の検討を行っている。

しかし、無人機は通常の航空機と異なり、レーダーで捕捉しにくかったり、武器使用基準が曖昧だったりする問題もある。

中国の無人機が日本に飛来する理由は、様々な可能性があるが、一般的には偵察や圧力の目的で行われていると考えられる。

中国は、偵察と攻撃の両方ができる大型無人機を開発している。

その中でも、最新型の「翼竜3」は、航続距離が1万キロメートルを超えるという驚異的な性能を持つ。

また、「TB-001」は、双胴機で2基のプロペラエンジンを搭載し、航続距離は6000キロメートル、ペイロードは1トンで、誘導爆弾やミサイルを搭載可能である。

さらに、中国では自爆型無人機が開発されている。

自爆型無人機とは、敵の目標に向かって飛行し、突入して爆発することで攻撃する無人機のことである。

中国はこの種の無人機を開発・製造しており、ロシアにも納入する予定だという報道がある。

中国の無人機技術の発展が急速に進んでいることもあり、今後も領空侵犯やその他の軍事的行動が起こる可能性は十分に考えられる。

国内の防衛を考える上で、中国の無人機の動向は常に追い続けなければならない。

無人機の研究と導入

近年、世界各国の軍隊では、無人機の導入が行われている。

その目的は防衛から攻撃のためなど様々である。

無人機は、高度なカメラやセンサーを搭載しており、地上や海上の情報を収集することができる。

航空自衛隊は無人機を使うことで、敵勢力の動向や地形、天候などをリアルタイムで把握し、迅速かつ正確な情報を入手することができる。

また、災害現場や緊急事態の場面で、被災者の救出や救援物資の輸送などに活用することもできる。

国家の防衛を考える上で、今後も無人機の研究や導入は避けられないものになるだろう。

次に動画では、ウクライナがロシアに使用した「神風ドローン」と呼ばれる自爆型無人機について解説しよう。