【中国の軍事力】20年でアジア最大へ！実力を日本と比較！新兵器開発へ

中国の軍事力はとどまることを知らない。

その数、5年間で42隻。

これは2013年から2018年に就役した中国海軍の艦艇数である。

これほど速いペースで艦艦を建造するのは世界でも中国だけであり確実に軍事力が上がっていることは間違いない。

以前は「数だけ」と言われた中国であるが、近年は質もアジア最大の勢力へと拡大してきている。

軍事パレードで披露される武器や装備品を見れば、中国の技術の進歩や軍備にかける費用が一目で分かる。

さらにサイバーという領域でも、その進歩は目覚しく、ハッキングや電子妨害、衛星による探知や攻撃といった分野まで研究が行われており、今後はネットワークを中心とした戦闘を仕掛けてくることが予想される。

今回は、人民解放軍と自衛隊の戦力比較や無人機と近未来兵器、新型駆逐艦の性能について解説していこう。

圧倒的な戦力差！中国人民解放軍と自衛隊の軍事力を比較

中国の人口は約 １４億１１７８万人、国士は959万㎡であり、人口は日本の約 10倍以上、国土の面積は約25倍であり、人口や面積は言うまでもなく中国がの方が勝っているが、軍事力はどのくらいの差があるのだろうか?

まず、自衛隊の総兵力を見てみよう。

次に中国の総兵力であるが、陸海空のいずれも兵員、装備ともに日本より圧倒的に数が多いことが分かる。

特に近年、空母建造や新型潜水艦など海軍力の増強を進めており、艦艇の数はアメリカ海軍を凌ぐほどに急成長している。

この数を見れば、日本と中国の戦力差は歴然である。

どんなに戦術やシステム、人員が優れていても多勢に無勢とはこのことである。

中国は、航空機による波状攻撃、艦艇、陸上からミサイル飽和攻撃を企図してくると予想されており、イージス艦であっても対処できない数のミサイルが飛来する恐れがある。

例えるなら、世界一の格闘家であっても数十人の大人が同時にかかってきた場合、到底勝つことができないのと同じである。

日本が中国と戦闘状態になるならば、米軍の空母打撃軍の協力がなければ、厳しい戦いを強いられることは間違いない。

さらに中国は、従来では考えられないような攻撃を着々と研究している。

無人機の大量投入で空母やイージス艦を撃破

中国の建国70周年を祝う軍事パレードでは、今まで見たことのない兵器が目を引いた。

それが「利剣」（りけん）である。

これはデルタ翼を採用した無人機で、見た目はアメリカ空軍のB-2爆撃機に似ている。

アメリカ海軍が空母から射出できる無人機「X-47B」と運用方法が同じと思われる。

「X-47B」の弾薬搭載量は2トン、航続距離4400km であるが、これよりも「利剣」はサイズが小さいため、そこまでの搭載量や航続距離ないものと見積もられる。

しかし、中国海軍は無人機の開発や実験をたびたび行っており、将来的には小型の無人に爆弾を搭載して、艦艇や空母に突入させる戦法も考えられている。

実際に、中国海軍は1300機以上の小型ドローンを同時に飛行させる実験に成功しており、遠距離から小型ドローンをコントロールして、大量のハエのように群がらせれば、イージス艦といえども同時対処数の限界を超えてしまい、ひとたび SPY レーダーが破壊されれば、視力を失ったイージス艦は、たちまち小型爆弾を抱えた無人機の餌食となってしまうだろう。

この攻撃を防ぐには、小型ドローンをコントロールするメインシステムを破壊するか、衛星を含むネットワークに妨害をかけてコントロール不能にする必要がある。

中国はAIや5G といった最新テクノロジーを軍事的に利用することで、従来の戦闘とはまったく異なった予想できない攻撃を仕掛けてくる可能性が考えられる。

無人機を使うメリットは、大きく2つある。

1つは撃墜されても人命を失うことがないため危険な任務が可能となる点、もう1つは戦闘機よりもはるかに安く作ることができる点である。

中国が無人機の開発を行う理由は他にもあり、それがパイロット不足である。

中国は艦艇や航空機の建造を急ピッチで行ったため、乗員やパイロットの養成が間に合っていない。

そのため、スキルの高い艦艇乗員やパイロットの代わりに無人機の活用を考えていると思われる。

無人機は予算さえかければ大量に量産でき、撃墜を恐れることなく次から次へと自衛隊や米軍に攻撃を仕掛けることができる。

同時に艦艇からのミサイル攻撃や航空攻撃、陸上からの長距離ミサイルを行うことで飽和攻撃を企図することもできる。

「利剣」の技術を見ても、アメリカの無人機をモデリングしていることは明らかであるが、現時点でその能力はアメリカには及ばないと思われる。

しかし、中国の軍備にかける「ひたむきな努力」と「資金投資」を継続すれば、数年で目標を達成する可能性もある。

中国は無人機による攻撃のほか、近未来の新兵器開発も進めている。

中国の近未来兵器「電磁レール砲」

現在の戦闘において、主要な兵器はミサイルが一番有効的かつ強力な兵器である。

ミサイルや爆弾、大砲などは基本的に炸薬の爆発によって敵を撃破する。

しかし、近年は炸薬を使用せずに破壊できる近未来兵器の開発が進められている。

中国は 2010年頃から電磁レール砲の開発を行っており、2018年には戦車揚陸艦の4番艦「海洋山」（かいようざん）に電磁レール砲が装備された写真が確認された。

電磁レール砲とはレールガンとも呼ばれ、電気伝導体による加速で発射する新型兵器である。

米海軍が研究しているレールガンは、１分間に１０発を発射、時速約7,200キロの速度で射程は約200kmとされ、対地・対艦・対空すべてに使用できる。

実際に電磁レール砲による発射試験が行われたかは不明であるが、これが「ハリボテ」なのか、実際に攻撃できる能力があるのかは定かではない。

これが完成したならば、32メガジュール級の電磁レール砲が 055型駆逐艦レンハイ級への搭載が行われる予定である。

32メガジュールのエネルギーは、重量 10kgの砲弾を190km 飛ばす力であり、下手なミサイルよりも遠距離攻撃が可能となる。

アメリカ海軍史上最強とよばれる主砲「LARLAP」を装備したステルス駆逐艦「ズムウォルト」よりも強力である。

さらに、近未来兵器としてレーザー兵器も研究開発が行われている。

ミサイルや砲などの武器は搭載できる弾数に限りがある。

撃ち尽くした時点で、それ以上の攻撃は物理的に不可能である。

しかし、レーザー兵器は残弾数という概念がないため何度も攻撃が可能となる。

LW-30と呼ばれるレーザー兵器がすでに開発されており、発射試験では数キロ先の無人機に向けた攻撃で撃墜に成功している。研究が進められれば、将来的にレンハイ級に搭載され、近距離
ミサイルの代用兵器になるといわれている。

055型駆逐艦レンハイ級はイージス艦の能力を越えるのか?

中国海軍の新型ミサイル駆逐艦055型は中華版イージスとも言われており、全長180m、満水排水量 13,000トンで乗員は300名、建造費は930 億円~1100億円とされている。

海自のイージス艦の価格が約1,680億円なので、それと比較すると安価ではあるものの、その能力は高く、8隻の建造が予定されている。

2017年に1、2番艦、2018年には3、4番艦が2隻同時に就役しており、急ピッチで建造されている。

アメリカ海軍のイージス艦タイコンデロガ級よりも大きく、駆逐艦というより、巡洋艦に区分されてもおかしくないサイズである。

38,000馬力のガスタービンを4機搭載しており、合計152,000馬力という大出力を発揮する。

海自のこんごう、あたご型イージス艦が100,000 馬力、いずも型が112,000馬力なので、比較すると相当なパワーである。

ただし最大速力は30kt (約 55km)であり、海自の護衛艦と差はない。

兵装は130mm主砲、近接防御兵器CIWS、両舷には短魚雷3連装発射管が装備されており、海自のイージス艦とほぼ同様の兵装となっている。

ただ、ミサイル垂直発射装置 VLSが前部甲板に64セル、後部甲板に48セルの合計 112 セルが装備されており、これは海自イージスの96発よりも多い。

さらに VLSには対地攻撃ミサイルが発射搭載されている点も海自イージスよりも能力が高い。

兵装や船体だけで比較するとレンハイ級は能力が高そうに見えるが、肝心のイージスシステムは搭載されていないだろう。

日米イージス艦の戦闘力や防御力が高いのは、どんな戦況だろうが目標を探知して、敵味方識別、攻撃までをシステムが自動で判断してくれる優秀なイージスシステムが搭載されているからである。

レンハイ級は中国版イージスといわれることがあるが、これは厳密にいえば誤りである。

なぜなら中国海軍がアメリカのイージスシステムを搭載しているはずがないからである。

中国海軍の軍事力まとめ

中国海軍は2000年頃から、アメリカ海軍のように複数の異なった艦隊を編成する傾向が見られるようになった。

アメリカ海軍の「空母打撃群」に対抗して、中国海軍は「空母戦闘群」と称し、編成を組んでおり、空母、駆逐艦、フリゲート、補給艦などで訓練を行っていることも確認され
ている。

20年前の台湾海峡危機では、アメリカの空母を前に手も足も出なかった中国海軍であるが、その雪辱は晴らすために、尋常でないスピードで艦艇を建造している。

今後、中国は米国に対抗できるだけの軍事力を保有することを目的としていることは確かで、艦艇の次は潜水艦の建造にも力を注いでいくことが予想される。

さらに脅威度が増していく中国に対して各国は対応を迫られることになるだろう。