【最新情報】航空自衛隊の次期戦闘機F-3 日本、イギリス、イタリアの挑戦！

航空自衛隊のF-2戦闘機が老朽化する中、日本の防空の未来を担う重要なプロジェクトが始動している。

このプロジェクトは、次世代戦闘機の開発を目的とした数兆円規模の国家プロジェクトだ。

連携国は、これまでののようなアメリカではない。

日本はイギリスとイタリアと手を組んでおり、これは日英伊3国間での共同開発としては初めての試みである。

今回は、第6世代戦闘機と呼ばれる次期戦闘機Ｆ－３の驚異の日本が担当するパーツ、またアメリカと手を組まなかった理由について解説していこう。

次世代の空の覇者！F-3戦闘機の驚異的な能力を大公開

航空自衛隊は現在、3種類の戦闘機を保有している。

これらは、ライセンス生産されたF-15（200機）、日米共同開発のF-2（91機）、そして第5世代のF-35（33機）で、F-35においては最終的に147機を導入予定である。

F-2と改修されたF-15は第4世代機とされ、ステルス性能と高度なセンサー・情報処理能力を備えたF-35は第5世代機に分類される。

さらに進化した第6世代戦闘機F-3は、進化したステルス性能、センサー、ネットワーク機能を備え、無人機との連携も計画されている。この戦闘機は、人工衛星

や地上レーダー情報を含む総合的なデータを共有し、敵ステルス機に対しても遠距離から最適な攻撃を選択できるよう設計されている。

目的は、質的優位性による「航空優勢」の確保である。

日本の次期主力戦闘機であるF-3は、従来の戦闘機の概念を大きく超える先進的な特性を持つ。

この機体は、ネットワークで連携しながら飛行する能力を備え、驚異的なステルス性能を誇る。

さらに、アフターバーナーを使用せずにマッハ2～3での巡航が可能で、レーザー兵器などに必要な大容量の電力を発電するエンジンを搭載している。

そのため、機体の翼面積は従来の戦闘機よりも大きく設計されている。

F-3はまた、量子センサーネットワークを利用して、複数の無人機を指揮することも想定されている。

防衛省は2010年に高度ネットワーク戦闘の基本方針を策定し、戦闘機の能力が情報ネットワーク、センサー、武器、運動性、ステルス性の組み合わせによって決

まると述べ、第6世代機では無人機の能力も重要であると指摘している。

例えば、4機の無人機がそれぞれ10発のミサイルを搭載し、F-3は射程1000～3000kmのミサイルを搭載して戦場の後方から指揮をとる。

この戦術により、F-3は従来の早期警戒管制機の役割まで担うことが可能になる。

重要な点は、F-3が単なる「F-2の後継機」という枠を超えていることだ。

この機体は従来の戦闘機と異なり、オペレーター的な役割を担うパイロットが搭乗する、新しいタイプの指揮統制攻撃機として位置付けられている。

これは、将来の航空戦の様相を大きく変える可能性を秘めている。

F-3開発で注目される日本の役割　機体構造とエンジン技術の進化

2011年に生産終了となったF-2戦闘機から数え、日本の国内での新型戦闘機開発は一時停止していた。

しかし、この歴史は2018年12月に転換点を迎える。

中期防衛力整備計画において、次期戦闘機F-3の国産化が決定したのだ。

これは日本にとって、国内生産と技術基盤の維持における重要な一歩となる。

F-2の退役が始まる2035年頃からF-3の導入が予定されている。

防衛省は「将来の戦闘機に関する研究開発ビジョン」を公表し、F-3に求めるコンセプトを明確にした。

それは、中国のような量に勝る敵に対する高度ネットワーク戦闘、優れたステルス性、敵機の捜索・探知に不可欠な高度なセンシング技術の3点で、「このような

戦い方を可能とする戦闘機は存在しない」と宣言した。

現在、世界の主要国は2030年から2035年の実用化を目指して第6世代戦闘機の開発を競っている。

これらの戦闘機には、第5世代を超えるステルス性能、指向性エネルギー兵器の搭載、クラウド・シューティング能力、有人戦闘機随伴型の無人機との協働など、

幅広い能力が求められている。

日本は、この開発競争に積極的に参入しているのだ。

2024年は、日英伊3カ国共同で開発される次世代戦闘機の設計作業において、極めて重要な時期を迎える。

今年度中には、戦闘機の各部分の開発をどの国が担当するかが決定される予定である。

この過程は、将来の日本の防衛産業の方向性を決定づける重要な局面である。

特に、戦闘機の胴体、主翼、後胴、センサー、レーダー、エンジンなどの担当分野について、各国間で激しい交渉が行われている。

では、日本はどの担当をとりたいのか?

「機体構造の軽量化」「エンジン」「レーダー」という3つの重要な分野での担当を目指している。

機体構造の軽量化に関しては、三菱重工業が8年間の研究を経て、炭素繊維を含む複合材料の使用により金属製ボルトの使用を削減することに成功し、戦闘機の重

量軽減に大きな進歩を遂げた。

この技術は、戦闘機のコスト削減に不可欠で、特にアメリカがF-35を開発する際、ウェイトコントロールにも重要視された。

軽量な戦闘機を開発することの重要性は明らかであり、これは日本が強みを持つ分野である。

このようにして、日本は次世代戦闘機の開発における国際的な協力と競争の中で、その技術力を最大限に活用し、国の防衛産業の将来を形作ろうとしている。

日本の戦闘機開発自立への道　F-2の教訓とF-3の未来

防衛装備品の取得方法は、輸入または国産に大別される。

国内の生産・技術力維持には国産が最適であることは明らかだ。

さらに、国際共同開発・生産の選択肢も存在するが、日本にはF-2の共同開発から“苦い経験”がある。

F-2は当初、国産を基に開発される予定だったが、米国の介入によりF-16を基にした単発エンジン機に変更された。その結果、機体価格は予想以上に高騰した。

日本がF-2戦闘機の開発を共同プロジェクトとして進めた背後には、アメリカの政治的圧力だけでなく、技術的な事情も大きく影響していた。

特に、戦闘機に要求される15トン級の大出力エンジンの国内製造能力が当時日本にはなかったことが、共同開発の方向に進む大きな要因となった。

この技術的なギャップを埋めるため、技術研究本部は1993年、北海道千歳に航空機やミサイルのエンジン性能を試験するための専門施設を建設し、2001年からその運用を開始した。

そして、2010年度からは、戦闘機用エンジンの研究に本格的に取り組み始めた。これは、大出力とスリム化を両立させることを目指しており、IHIと共同で進められた。

2018年6月、この努力の成果として、15トン級のエンジンXF9-1の試作品が完成した。

これは日本の戦闘機開発関係者にとって長年の悲願であり、国産戦闘機開発に必要な技術基盤の一つが整ったことを意味していた。

これにより、日本は戦闘機の完全な国産化に向けて大きく前進したといえる。

この技術基盤は、将来のF-3などの次世代戦闘機開発においても重要な役割を果たすことが期待される。

日米間のF-2戦闘機共同開発プロジェクトは、日本にとって複雑な経験となった。

このプロジェクトでは、アメリカ製F-16戦闘機を基にして、日米両国が協力して開発を進めることになった。

合意では、生産比率を日本が60％、アメリカが40％とすることが決定された。

しかし、この合意は日本に不利な条件を含んでいたと指摘されることが多い。

特に問題とされたのは、技術提供に関する部分だった。

アメリカが日本に提供する技術は厳格に制限されていた一方で、日本の大半の技術はアメリカに無償で提供された。

これにより、日本側には強い不満が残ったと言われている。

特に、日本が開発した軽量で高強度の複合材料技術が注目され、後のアメリカのF-22やF-35の開発に応用されたとされている。

この経験は、日本の防衛技術政策において重要な教訓となった。

近年、アメリカの次世代戦闘機に関する構想の不明瞭さが日本の戦闘機開発計画に影響を及ぼしていた。

アメリカに依存し続けると、計画が不確実な状況に陥る可能性があり、また、アメリカ企業と協力しても、戦闘機の核心技術である「ブラックボックス」を開示されず、日本が自由に改修できないリスクがあった。

このような状況は、技術的自立を目指す日本にとって大きな課題であった。

この問題が深刻化する中、ロシアのウクライナ侵攻が発生し、アメリカの軍事産業が特需を迎えるという外的な要因が加わった。

これによりアメリカの生産ラインが集中し、日本にとっては他国との協力を探る絶好の機会となった。

結果的に、日本はアメリカからイギリス・イタリアとの協力へと方向転換を図ることに成功した。

技術提供の不均衡は、国際共同開発における技術の共有と保護のバランスを取る上での重要な課題として浮き彫りになった。

今後、日本は国際共同開発プロジェクトにおいて、より自国の利益を保護する方針を取る可能性が高いと考えられる。

また、この経験が次世代戦闘機の開発においても影響を与えていることは間違いない。

今回のF-3の国産化決定は、米国からの干渉もなくスムーズに進んだ。

これは米国の第6世代戦闘機構想がまだ固まっていないためだと考えられる。

この決定により、日本は新たな時代への第一歩を踏み出したのである。

次の動画では、F-3の新型エンジンとレーダーの性能について解説しよう。